日本最大のアニメ制作会社である東映アニメーションの通期決算は、売上高215億6100万円（前年同期比29.5％増）と過去最高の水準に達した。同社の業績予想は上方修正を繰り返しながらこれまで210億円とされていた。
　予測されてなかった人気商品の『ドラゴンボール』DVDBOXの発売の延期にもかかわらず、予想をさらに上回る数字の決算となった。同社の現在の事業好調ぶりを表しているといえそうだ。
　経常利益は41億5700万円（同59.8％増）、当期純利益は24億2800万円（同56.3%増）とこちらも好調であった。

　業績が好調だったのは、制作作品数の増加などに加えて、『ふたりはプリキュア Splash Star』や『ドラゴンボール』、『スラムダンク』、『聖闘士星矢』といった人気シリーズや旧作が様々なかたちの事業で利益を生み出しているためである。

　主力の映像製作・販売事業では、劇場アニメ部門で公開作品数が増えたのに加えて、同社が幹事会社となった『ふたりはプリキュア』シリーズの興行が好調だった。また、テレビアニメ部門でも制作本数が増加した。DVD販売も『ドラゴンボールシリーズ』が好調であった。
　さらに海外では、北米で放送作品が6枠に拡大したこと、『ふたりはプリキュア』の海外展開がスタートしたこと、欧州で『ドラゴンボール』と『聖闘士星矢』の大口取引があったことなどから、大幅増収増益となった。

　また、版権事業でも国内では『ふたりはプリキュア』の玩具、『ドラゴンボール』のゲームが好調だった。さらに、北米での『ドラゴンボール』、欧州での展開作品の増加などにより海外部門も拡大した。

　来期の業績予測は、東映アニメーション研究所の組織改革により教育事業の縮小があるため、前期より少ない売上高203億円、経常利益36億円、当期純利益21億円としている。しかし、今期に入ってからも、『ふたりはプリキュア Splash Star』など主力作品の勢いは続いている。比較的、保守的な業績予測と考えられる。

　また、同社の株価は好調な業績を背景に高値圏で推移していたが、今回の決算発表にあわせて１：２の株式分割が発表された。株式分割が実行されれば、理論上は現在の株価は半分になり、最低投資価格は30万円台になる。
　これまで他のアニメ関連会社に較べて手の出し難かった同社株への投資も、これまでより容易になりそうだ。

　日本を代表する東映アニメの企業業績は、日本のアニメ業界の現状も反映している。今期の同社の業績がアニメ制作作品の増加にも負っているように、近年のアニメ作品の制作増加は、少なからずアニメ企業各社の業績に良い影響を与えている。
　また、複数の人気作品を育てることや著作権も持った旧作の所有と活用がこの業界の企業にとって重要であることを示していそうだ。

東映アニメーション　

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