10月9日から13日までテレビ番組の国際トレードショーMIPCOMが、フランスのカンヌで始まる。また、それに先立つ2日間の7日、8日は、子供番組に特化したMIPCOM juniorも開催される。
　MIPCOMは、世界最大のテレビ番組の国際見本市で、全世界およそ100カ国からテレビ番組ビジネス関係者10,000人以上が集まる。バイヤーの数だけでも3,000人以上の規模になる。
　MIPCOMにおける番組トレードの状況が、その翌年の世界のテレビ番組トレンドを決めると言ってもよいだろう。

　それだけに日本からの参加企業、参加者の数も多く、MIPCOMの参加企業リストには、日本を代表する映像関連企業140社の名前があがっている。
　そのなかには、東宝や松竹、東映といった映画会社を筆頭に、NHK、フジテレビ、TBS、テレビ東京などの放送局、伊藤忠や三井物産などの総合商社、電通や博報堂などの広告代理店、そして勿論数多くの番組制作会社が含まれている。
　日本からの参加者は大きく分けて、番組の買付け、番組の売込み、さらに情報収集のための視察の３つに分けられる。実際には売り手であると同時に買い手でもあり、さらに情報収集も目的とするなど、それらの仕事を厳密に分けることは難しい。

　しかし、日本の場合は、作品の売り込みとなると無視出来ないのがアニメ作品である。実際に海外市場で最も需要があり、売れるのがアニメだからだ。アニメを主力とする企業だけでも、GDH、アニプレックス、葦プロダクション、バンダイビジュアル、ディーライツ、ジェネオンエンタテインメント、キングレコード、マーベラス、日本アニメーション、ぴえろ、小学館プロダクション、サンライズ、手塚プロダクション、トムスエンタテインメント、東映アニメーションなどが今回MIPCOMに参加する予定である。
　さらにアニメは、商社やテレビ局、広告代理店などの主力商品にもなっているから、期間中のカンヌでは激しい日本アニメの売り込み合戦が繰り広げられそうだ。

　こうしたアニメ作品の売り込みは国内企業だけでなく、アメリカや韓国、ヨーロッパの企業も巻き込んだものとなる。
　近年は特に、各国で日本アニメのスタイルを積極的に取り入れたアニメーション番組が増えているだけに国際間の競争もあなどれない。

　アニメ作品に関して言えば、MIPCOMと並んで、7日、8日に開催されるMIPCOM juniorも無視できない。こちらは子供向け番組に特化した国際見本市だが、子供向けのアニメーション番組はこちらで売り込まれることも多いからだ。
　しかし、現時点では日本からの参加者は12社が登録されているだけである。その多くはカートゥーンネットワークやニッケルオデオン、ディズニーの日本会社などの放送局で、番組の買付けが主な目的と見られる。
　売り手としては、東映アニメーション、テレビ東京などの名前がわずかに見られる。また、アメリカから参加するアニメ関連企業として日系企業のWowmaxメディアやVizメディアの参加がある、日本アニメとも馴染み深い４キッズエンタテイメントも参加をしている。
　MIPCOM juniorの日本アニメ分野の主要プレイヤーはこういった企業になると考えてよさそうだ。

　MIPCOMに較べて日本からの参加者の少ないMIPCOM juniorは、日本の得意とするアニメの大半が純粋な子供向け作品でないことにも理由があるだろう。
　ハイティーン以上をターゲットにする作品の多くは、MIPCOM juniorよりもむしろ一般向けのMIPCOMで扱うに相応しいが作品が多い。また、MIPCOMのほうが参加者も多いだけに効率の良いビジネスが出来るというわけである。

MIPCOM　
MIPCOM junior　

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