日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）は、北米のコンテンツ市場の現状や動向をまとめた調査レポート「北米におけるコンテンツ市場の実態」の最新版（2007年3月）をウェブサイトでリリースした。
　このレポートはＪＥＴＲＯが定期的に更新しているもので、北米における日本のエンタテイメントコンテンツのビジネス状況を伝える貴重な資料となっている。

　今回は、全体を「映画」、「テレビ番組」、「アニメとマンガ」、「音楽」、「ゲーム」の5分野に分けて構成している。これまでレポートが得意としてきた「映画」や「アニメ」、「マンガ」だけでなく、より幅広い分野を掘り下げている。
　また今回の調査では、これまでレポートの特徴となってきた最新の個別市場の数字や作品などの一覧に加えて、各市場のビジネス構造・流通構造がわかりやすく解説されている。これから市場に参入したい企業などに対して、役に立つものを目指す姿勢が伺える。

　アニメ・マンガについては、時系列でここ数年の北米のアニメ・マンガ市場で起こったことを説明し、ビジネスの概略を掴めるようになっている。さらに個別の調査項目では、例年通り注目すべき数字がいくつも見られる。
　今回特に目を惹いたのは、日本のアニメDVDの米国のDVD市場全体に占める割合である。レポートでは2005年のアニメDVDの販売数シェアを1.4％と指摘したうえで、さらに売上高シェアが2.3％であると明らかにしている。
　また、アメリカのジャンル別の販売数のシェアを提示している。これによればアニメDVDの販売数シェアは、アニメを除く全外国（語）DVDの1.4％と同じだけでなく、西部劇の1.3％やミュージカル/演劇の1.6％と同じ水準である。レポートではアニメが米国においてニッチな存在ではあるが、最もビッグなニッチ市場であると位置づけている。　

　さらに、今後の北米での産業の見通してとして、アニメについては下請けでない共同パートナーとしての日米合作が今後も増えると結論づけている。
　また、マンガについては市場の拡大は続くが、タイトル数の供給過剰が懸念要因としている。

　レポート全体はアニメ・マンガだけでなく、全ての日本のエンタテインメントコンテンツでビジネスの拡大の可能性を指摘している。それはインターネットの普及により、消費者のマイナー（ニッチ）コンテンツへのアクセス機会が広がっており、また購買の機会が広がっているためだという。
　多品種・少量販売の積み重ねが巨大な市場を作り出すロングテール現象がインターネットを中心に広がり、市場ではマイナーである日本のコンテンツの需要を拡大するというわけである。

日本貿易振興機構　http://www.jetro.go.jp/

北米におけるコンテンツ市場の実態 2007年3月

《北米コンテンツ市場のレポート》
米国アニメ市場の実態と展望 2006年3月
北米音楽市場進出ハンドブック2007年3月
米国映画産業の実状と日本映画コンテンツ進出の手引き―ハリウッドの門をたたく、その前に―　2005年03月
「諸外国におけるロケーション・ハンティング戦略実態調査報告」〜米国ハリウッドと英国フィルム・コミッションのヒアリング事例〜2005年3月

《ヨーロッパコンテンツ市場のレポート》
欧州におけるコンテンツ市場の実態　2007年3月
ドイツにおける日本マンガ市場の実態 2006年3月
フランスにおける日本アニメを中心とするコンテンツの浸透状況　2005年3月
チェコ共和国におけるコンテンツ市場 基礎調査　2007年3月

《中国コンテンツ市場のレポート》
中国におけるテレビ番組販売ハンドブック　2007年3月
中国アニメ市場調査　2005年6月
中国オンラインゲーム産業に関する報告書　(2006年3月)
中国における音楽配信ビジネスの実態　2005年3月

《それ以外の国のコンテンツ市場のレポート》
韓国オンラインゲーム市場調査報告書　(2006年3月)
ブラジル・コンテンツ産業調査　2007年3月
諸外国におけるロケーション・ハンティング戦略実態調査　ニュージーランド映画産業〜ロード・オブ・ザ・リング以前と以降〜　2006年3月