アニメ製作会社のゴンゾ（旧GDH）は、平成21年3月期末の時点で債務超過になる可能性が強く、東京証券取引所の上場廃止基準に抵触する可能性があることを明らかにした。
　これは東京証券取引所マザーズ市場の上場廃止基準「債務超過の状態となった場合において、1年以内に債務超過の状態でなくならなかったとき」に該当するためである。GDHは、平成20年3月期決算で債務超過状態になっており、上場維持のためには3月期末決算までに債務超過を解消する必要があった。

　ゴンゾは債務超過解消と財務基盤の強化のため、昨年9月にいわかぜキャピタルの関連投資組合を引き受け先に、およそ10億円の第三者割当による増資を行っている。その後も新たな資金調達を目指したが、十分な結果を得られず平成21年3月期末での債務超過解消は厳しいとしている。
　ゴンゾの株式は4月1日より、上場廃止の可能性を前提に監理銘柄とされる。さらに、平成21年3月期通期決算が報告される6月下旬の決算有価証券報告書の提出日には、整理銘柄に指定されるとみられる。整理銘柄指定されれば、その1ヶ月後に上場廃止となる。
　監理銘柄、整理銘柄期間は、市場での売買は行なわれる。また、上場廃止後も、株主権利はこれまでと同様に継続する。

　ゴンゾは債務超過に至った経緯を、映像視聴のネット移行により、同社の主要な収益源である映像パッケージの販売が深刻な影響を受けたためとする。また、アニメの権利取得を目指した特別目的会社（SPC）や製作委員会への出資額が、同社の財務に大きな負担となったと説明している。
　同社は4月1日に、3月31日までの旧社名GDHをゴンゾに商号変更した。さらに3月31日には、オンラインゲーム事業子会社ゴンゾロッソの全ての株式を売却している。この夏以降は、非上場のアニメ製作会社として、事業に取り組んでいくとみられる。

ゴンゾ　http://www.gonzo.co.jp/